WHY-HOW研究所＞ライブラリ

■日常生活の中のＷＨＯＭ（フーム）　（63） 　　　　　　　　　　（2003年7月23日）

２１世紀のキーワード　透明性　（主体・対象の法則から）

これまで社会全般の傾向として、不正があってもなかなか表面化せず、権力によりうやむやになることがあった。しかしながら２１世紀に入り、社会全体が透明性を増して来ている事を感ずる。企業の不正は内部告発により暴露され、政治家の疑惑も厳しい追及がなされるようになった。企業の財務状況も会計制度に透明性が増すに従い、実態が明らかになり隠すことができない。企業の人事制度にしても、「能力主義」とか「目標管理」といった制度により、より客観性、言い換えれば透明性を持たせようとする傾向が高まっている。

身近な例では、スーパーなどの食品について、中身と表示が異なるということが以前はかなりあったように思えるが、一連の食品会社の不正事件以降は厳しい監視が成されている。さらにインターネットの普及により、良し悪しはともかく情報は垣根を飛び越えて世界中に瞬時に伝わる。

このように社会に透明性が増すことの意義について考えてみたい。

ＷＨＯＭ（フーム）が提唱する１２の基本法則の中に『主体・対象の法則』がある。これは「全ての存在のルーツは、必ず主体と対象の相対関係から成り立っているという法則」である。逆に言えば「主体と対象の２つが常に相対的な関係を結んでいなければ、全ての存在は成り立たない」ということである。

従来の透明性が無い状況とは、誰かと誰かの間に情報の往き来が無かった状況であり、『主体・対象の法則』の観点からすれば、「主体」と「対象」が相対関係を結んでいなかったことになる。相対関係を結んでいないと、存在自体が成り立たない状態になるため、「主体」と「対象」の間に不信感が募ってしまう。一方、「主体」と「対象」の間に情報の行き来があれば、つまり透明性がある状態では、「主体」と「対象」の間に信頼関係ができあがる。

このように『主体・対象の法則』の法則からすれば、主体と対象（例えば、会社と顧客、政府と国民）の間に情報が流れるということ、即ち透明性があるということは、主体と対象の双方の発展に欠くことができない要素となる。２１世紀の社会が発展して行くためのキーワードとして、透明性がますます意識されるようになるであろう。

- 人生四苦八苦 -

より詳細にＷＨＯＭについて学ぶことを希望される方は、セミナーコーナーで紹介されている、全国各地で開催中の各種ＷＨＯＭセミナーに参加されることをお勧めする。